この度の地震により被災された皆様ならびにそのご家族、関係者の方々には衷心よりお見舞い申し上げます。
ニュース等の報道による甚大な災害や、今なお続く余震による被害を見ると愕然としています。建築を通して命に係わる仕事をしているものとして、改めて備えを見直し、災害に対して準備が必要であると痛感させられました。そんな思いで私なりにブログを書かせて頂きます。
地震による災害被害には大きく分けて1次災害と2次災害があります。
まず、1次災害と言われる地震が直接的な原因となる建物の倒壊、地すべり、液状化現象（地震により地下水が湧き出し地盤が液状の様な状態になる現象）があります。特に建物の倒壊に注意すべき情報の一つとして建物がいつ建てられたかがポイントになります。
1981年（昭和56年）5月31日以前の建物は注意が必要です。この時期に旧耐震基準から新耐震基準に建物の基準が変わっているからです。難しい事は抜きに分かりやすく言いますと旧基準は「震度5強程度に倒壊しない」基準に対して、新基準は「震度6強～7程度に倒壊しない」基準に設定しているからです。この数年の地震からわかるように震度5強以上の地震はざらにあります。実際に阪神・淡路大震災では、この二つの基準の差は顕著に表れています。一つの目安にされて耐震を考えるのも良いかと思います。
次に近年の災害被害に多い2次災害です。これは地震の影響により連鎖的に発生する災害です。一般的に火災、津波、ライフラインの寸断、余震などがあります。
この中で最近の地震で被害の多い火災と津波についてご説明させて頂くと、火災の原因として電気・ガス暖房機器、調理器による転倒、電子機器・コードの破損によるケースがよく上げられるほか、見落としがちな電気の復旧によって電気機器のあやまった火災が引き起こす場合があります。日ごろから電気ブレーカーやガスメーター、元栓などは位置や使いかたなどはご確認して頂いたほうが良いと思います。又、最近では漏電ブレーカーの他に揺れを感知するブレーカーも有りますのでご心配の方は考えてみるのも1つの方法だと思います。
次に津波ですが一般の住宅は残念ながら地震による揺れや、台風による風などは考慮しながら設計していますが、津波による水圧などは完全に耐えられるようには考慮されていません。時代の進歩と共にこれらは改良されていくとは思いますが現状では津波の影響がある地域などは避難をすることしか出来ません。しかし過去のデータなどから津波の被害があるであろう場所はハザードマップからある程度は予測できますので各自治体がホームページなどでお知らせしていますので、避難場だけでもご確認して頂けるとよいと思います。我々が住む名古屋市内でも「命山（いのちやま）」という津波対策の人工丘の整備が進められています。
以上、皆様の何かの参考になればと思います。
最後に能登地方における現在、救助活動に尽くされている皆様には感謝申し上げるとともに被災地の一日も早い復興を心からお祈り申し上げます。
高橋